不要になった自宅は売却するのがおすすめですが、すぐに買主が見つかるとは限りません。
売れ行きは物件の種類によって違い、なかには売れにくいものもあるので注意しておきましょう。
今回は、再建築不可物件・テラスハウス・賃貸併用住宅について、売れにくい理由やその対策などをご紹介します。

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売れにくい不動産とは？①再建築不可物件

再建築不可物件とは、現在の建築基準法が定める接道義務を果たせていないため、建て替えができない物件です。
接道義務の規定ができる前に造られた建物であるため、現在の建築基準法を満たしていなくとも取り壊しは求められませんが、再建築は許可されないのです。
買主にとっては、現在の建物を撤去してもマイホームを新築できない物件のため、普通に売り出してもなかなか売れません。
物件の売却にあたり、まずはセットバックや隣地の買取などをおこない、接道義務を満たし再建築を可能としておくと売れやすくなります。
現在の建物を少しでも長く使えるよう、売主側でリフォームを済ませておくのもおすすめです。

売れにくい不動産とは？②テラスハウス

テラスハウスとは、長屋式住宅とも呼ばれる、隣家と壁を共有する住まいです。
昭和のころによく建築されていたため、現存するテラスハウスには築年数を多く重ねている物件が多々見られます。
テラスハウスが売れにくいのは、まず建物が現在の建築基準法の条件を満たしていないために、買主が住宅ローンを利用できないケースが多いからです。
また、隣家と壁を共有する独特の造りから、所有者単独での建て替えが一般的にできないことも、買主を遠ざけてしまいます。
テラスハウスを売却したいときは、壁を接している隣家の所有者に購入を持ち掛けるのが有効です。
一般の方には売りづらい特殊な物件でも、不動産会社による買取を利用するのもひとつの方法です。

売れにくい不動産とは？③賃貸併用住宅

賃貸併用住宅とは、1階にオーナーが住んでいて2階は他人に貸しているなど、1軒の建物のなかに自宅と賃貸物件が共存する住宅です。
自宅部分と賃貸部分は分離されており、オーナーと借主は顔を合わせずに生活できますが、特殊な物件である点は否めません。
そもそもマーケットが小さく、一般の方で賃貸併用住宅を求めている方は稀です。
投資家をターゲットにしても利回りの低さからあまり好まれず、結果的に売れ残るケースが多いのです。
賃貸併用住宅を売りたいときは、自宅部分も賃貸物件に変えてから投資家に向けて売り出してみましょう。
また、物件の性能を買主が判断しやすいよう、修繕履歴などをまとめておくのも有効です。

まとめ

再建築不可物件は、建て替えのハードルの高さが原因でなかなか売れません。
テラスハウスでは建て替えや住宅ローンの利用の難しさが、賃貸併用住宅では物件の特殊性や利回りの低さがネックとなり、売れ残るケースが多いです。
このような不動産を売却したいときは、売り方をしっかり工夫してください。
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