結露しやすい不動産を売却をしたいと思っても、どうしたら良いのかわからないという方も多いものです。
湿気が多い物件はリスクが高く、価格が付きにくい傾向にあります。
今回は結露しやすい不動産売却の方法や、湿度が高くなる原因やデメリットについてご紹介していきます。

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不動産売却時に確認しておきたい結露しやすい原因について

高気密・高断熱の住宅は湿気がこもりやすい傾向にあります。
またアルミサッシは熱伝導率が低く、結露が発生しやすいので注意が必要です。
家が老朽化していることで水漏れや雨漏りが発生している可能性もあります。
老朽化による湿度アップはすぐに工事やリフォームの相談をしたほうが良いでしょう。
湿気が多すぎると木材の腐敗や、金属のサビを誘発する可能性があります。
部屋干しなどの生活スタイルにも注意が必要です。
とくに冬に多いのが、洗濯物の部屋干しや加湿器の使用です。
加湿器や石油ストーブなどは室内に湿気を発生させる原因にもなります。

不動産売却時に確認しておきたい結露しやすい物件のデメリット

湿度の高さを放置しておくことでデメリットとして考えられるのが、カビやダニの発生です。
カビは湿度が高く気温20〜30度の環境で繁殖します。
カビが増えることで、カビをエサとしているダニも増えます。
結露は見えている部分だけではありません。
壁の内部に発生した結露は、柱や梁を腐敗させるリスクがあります。
壁の内側は目に見えない部分なので、気が付かないうちに家が傷んでしまうことになりかねません。
また壁の内側の湿度が上がることで、シロアリが発生する可能性も高まります。
シロアリは家の強度を下げる原因にもなり、地震などでの倒壊リスクが高まるため早めの対応が必要です。

結露しやすい物件の不動産売却方法について

湿度が高い物件だからといって売却をあきらめる必要はありません。
結露しやすい不動産の売却方法はいくつかあります。
まずは修繕してから売却する方法です。
湿度が高い物件は、修繕することで相場に近い価格で売却できます。
断熱コーティングや結露防止シートによる加工、樹脂サッシ化により改善が見込めるでしょう。
内窓を設置して二重窓にするのもおすすめです。
物件が老朽化している場合には、思い切って更地にして売却するという方法もあります。
修繕費が高額になる場合は、更地にしたほうが手元に残る現金が多くなる場合もあります。
結露があることをきちんと告知しないと、契約不適合責任に問われる可能性があるため注意しましょう。
修繕や更地にすることができない方は、訳あり物件に強い不動産会社などに相談してみるのも良いでしょう。

まとめ

不動産売却において、結露が発生しやすい物件は注意が必要です。
買主に結露について告知しなければ、契約不適合責任に問われることもあります。
結露しやすい物件の売却にお困りの方は、ぜひ一度弊社までご相談ください。
私たち久和不動産は、世田谷区・渋谷区の賃貸物件を豊富に取り扱っております。
リフォーム済みの物件、駅近の物件などをご紹介しておりますので、住まいをお探しの方はお気軽にご相談ください。