不動産を購入するため住宅ローンを組むことを検討していると、「フラット35」という単語をよく見かけます。
フラット35は住宅ローンの1つですが、どういったプランなのか、条件やデメリットはないのかどうか気になる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、マイホームの購入を検討されている方に向けて、フラット35とは何か、条件やデメリットについてくわしくご紹介します。

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マイホームを購入するなら検討したい「フラット35」とは

「フラット35」とは、全国300以上の金融機関が住宅金融支援機構と提携して扱う「全期間固定金利型住宅ローン」です。
民間の金融機関との分かりやすい違いとしては、金利が固定型であることが挙げられます。
具体的に何パーセントの金利になるかは提携している金融機関によって異なりますが、比較的低い金利であることは共通しているポイントです。
さらに、審査に際して住宅の耐震性や省エネルギー性能が一定の基準を満たすことで、より低い金利で借り入れがかなうフラット35sも用意されています。

フラット35の審査条件

民間の金融機関とフラット35では、審査条件の厳しさにも違いがあります。
民間の金融機関では年収基準にくわえて収入の安定性が条件となるのに対して、フラット35では年収基準を満たせば借り入れが可能です。
転職したばかりや休職していた期間がある方などは民間では借りにくいところ、フラット35では一定以上の年収があれば借り入れが可能なので安心です。

フラット35を利用してマイホームを購入するデメリット

フラット35には次のようなデメリットもあるため、借り入れをおこなう際には注意が必要です。

頭金が用意できない場合に注意

フラット35は、自己資金が1割以上かどうかで金利が変わります。
自己資金が1割に満たない場合は金利が高くなるため、フラット35を利用する場合は、1割以上の頭金を用意することをおすすめします。

融資手数料の発生

フラット35では、初期費用として融資手数料が発生します。
手数料は借入金額や借入先の金融機関によって異なりますが、数万円～借入金額の2％ほどといわれているため、注意が必要です。

書類を用意する手間がかかる

フラット35を利用する場合、購入するマイホームが条件を満たしているかどうかを証明する、適合証明書が必要となります。
書類の発行期間や発行手数料がかかってしまうこともあるため、注意したいポイントです。

まとめ

今回は、マイホームの購入を検討されている方に向けて、フラット35とは何か、条件やデメリットについてくわしくご紹介しました。
あらかじめデメリットや注意点を把握しておくことで、後悔や不安のない住宅ローンの借り入れにつながります。
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