仕事が落ち着き、家庭を持ち、子どもが授かると、次はマイホームなど不動産の購入を考えるものですが、自分の返済能力を事前にしっかりと把握しておくことが大切です。
ここでは借入可能額や返済額などについてご説明していきますが、あくまでも目安として捉え、無理のない範囲で返済できるよう努めてください。

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不動産を購入する際に必要となる年収の予算の目安は

マンションや一戸建てなどの不動産を購入する際、その金額は数千万円となりますから一般的には住宅ローンを組みますが、どれくらいの予算をみておけば良いのでしょう。
購入可能額の算出方法としては、頭金と住宅ローン借入可能額で決まりますが、この頭金は今ある貯蓄をすべて投入するのではなく、生活予備資金も考えておく必要があります。
住宅ローンを組む際に参考となるのが現在支払っている家賃の金額で、この金額と同等であれば無理なく支払いができる範囲と考えられるわけです。
たとえば家賃が7万円とすれば2,300万円ほど、10万円であれば3,200万円ほどの予算が目安となり、ここに固定資産税や管理費などが加わります。

不動産購入にあたっての年収に対する借入予算額の計算方法とは

マンションや一戸建てを購入するにはほとんどの場合、住宅ローンを利用することになりますが、低金利状態の現在では借入可能額は最大で年収の７～８倍と言われています。
つまり年収500万円で計算すると3,500万円から4,000万円という金額となり、郊外の一戸建てであれば充分に買える額と考えて良いでしょう。
ただ借入可能額を限度額いっぱいまで借りてしまうのも危険で、万が一のことが起こった際に支払いができなくなる恐れもあります。
一つの目安の計算方法として紹介しますと、手取り額の3割の金額を12か月で割ると、月々の住宅費の最大値が出ますので、これ以下に抑えることが重要なポイントとなります。

不動産購入時の住宅ローンの返済比率は年収の何パーセント？

住宅ローンの返済額は、借り入れた金額に利息が上乗せされた額となりますので、最終的には借入額よりかなり多い額を支払うことになります。
支払い期間も一般的には最長で35年ですので、返済と長く付き合っていくこととなり、ここで重要なことは無理なく支払いができる金額を把握しておくことです。
そこで一つの目安となるのが返済比率で、収入に対して住宅ローンの返済額がどれくらいの割合を占めるのかと言うことになります。
返済比率は20～25%が一つの基準となりますのでこの範囲内で収めることが、返済を続けていくうえで大切で、25%を超えるようだと危険な状態と言えます。

まとめ

不動産の購入額は頭金と借入可能額によって決まりますが、そのベースとなるのは年収となり、この額の何パーセントを住宅費に回せるのかということを把握してください。
借入可能額はあくまでも可能であるという意味ですので、せっかくのマイホームを手放さないためにも決して無理をしない返済計画を立てましょう。
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